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保険商品を検討する際に欠かせないのが、ご自身のキャッシュフローとのバランスです。
保障の内容を厚くすることで、いざという時の経済的負担は回避できますが、日常生活に影響を与えるような保険料負担では元も子もありません。
ご自身のライフプラン・年齢や家族構成にもよりますが、例えば現在の生活資金を、数年後の教育資金のために運用したり、老後資金に向けて長期的に活用したりするなど、人生100年時代なのでトータル的に考えることが重要になります。
保険の考え方は、リスク対策です。不安を取り除き、できるだけ負担は抑えながら、いざという時に活用できる保障であることが理想的と言えますので、ぜひご気軽にご相談いただけたらと思います。
現代を生きる私たちにとって、病気のリスクは全員にあります。
リスクの捉え方は「病気になること」「病気になった場合の精神的、経済的負担」「家族への負担」などのように様々あります。
特に経済的負担には、「入院関連費用」「治療や手術費用」「働けなくなった場合の生活費」などが考えられますが、
十分な経済力があればいざ病気になっても問題ないかも知れませんが、そうでない場合は保険で備えるという考えがあります。
いつかかるかわからない病気へのリスクに対して貯金することをあまり意識しない方が多いですし、いざ貯金するにも時間がかかるからです。
様々な不安がある中で、保険商品の種類も数多くあるため、「複雑でよくわからない」という声が多いのも事実です。
また、時代とともに保険も進化しているのでさらに複雑化しています。
まずは「自分の不安要素は何か」について考えると、検討すべき保険商品は自然と絞り込まれてくるかもしれません。
とはいえご自身だけでなくご家族も含めたライフプランに関わってきますので、保険の窓口で相談されるのが良いかと思います。
具体的な保険の検討ではなく、まずはご興味を持たれたところからも、いつでもご相談をお待ちしております。
健康に生活している時に、病気のことを考える機会は少ないと思います。
しかし病気にかかってしまうと働けなくなるリスクがあるので、いざという時にご自身が困らないように対策を立てることが重要になります。
そのためには、勤務先規程や年金制度についてお勤めの会社に確認することや、公的医療保険制度について理解を深めていきましょう。
現代社会において、医療技術発展が果たす役割は非常に大きいです。
数十年前まで不治の病だった「がん」も完治する確率が高まりました。
病気になった時を想定して適切な治療を受けるという選択肢ができるように、健康な時から準備することがベストかもしれません。
傷害保険と医療保険の大きな違いは保証範囲になります。
医療保険：
病気などをした場合の負担軽減のために加入する保険です。
入院・手術が必要になった時に入院給付金・手術給付金や保険金を受け取れます。また、退院後の給付金も出ます。
傷害保険：
けがをした場合に給付金を受け取れる保険です。病気は補償外となります。
けがでの入院や手術だけでなく、通院のみでも給付金が出ます。また、死亡や後遺障害状態になった際にも給付金を受け取れます。
日本内外を問わず、日常生活・仕事・レジャーや旅行中などいろんな場面での怪我を補償します。
※ただし、傷害保険におけるけがの条件があり、それは「急激かつ偶然な外来の事故」によることです。
例として、日焼けや腰痛、内的な要因による病気が原因で転倒しけがをした場合等は対象外となります。
医療保険のご加入を考える上で、公的医療保障ではどこまでカバーできるのでしょうか。
病気やケガで入院をした場合、医療費だけでなく差額ベッド代や食事代、生活雑費、先進医療費など、さまざまな費用がかかります。
入院や通院、手術に伴い公的医療保障で賄われる部分、自己負担する部分、また医療費以外に必要な費用はどのようになるのかを理解しておきましょう。
入院にかかる主な費用と公的医療保障内容
公的医療保険の加入が義務付けられているため、70歳未満の人が入院した場合、一回の入院にかかる自己負担額は、「医療費の3割 ＋ 医療費以外の出費」です。
もちろん、病気やケガの種類、入院する病院によって費用は異なりますが、入院にかかる一般的な費用項目は以下となります。
入院にかかる費用：
入院基本料、食事代、差額ベッド代、先進医療費、日用品費用、入退院通院交通費など
「高額療養費制度」「傷病手当金」について
公的医療保障では、入院時の医療費の負担を保障する制度として「高額療養費制度」「傷病手当金」があります。
高額療養費制度とは、個人の所得によって1ヵ月間の医療費の上限額が決められていて、その上限を超えた分の払い戻しが受けられます。
傷病手当金は、働けない期間の所得を保障します。傷病手当金について詳しくは、2023年3月21日のトピックスをご参照ください。