トピックスカテゴリー記事の一覧です
・自然災害が起きた場合のリスク
災害で自宅や家財が被害を受けた場合、元の生活に戻るまでには多額の費用が必要となることがあります。例えば、洪水による床上浸水で床や壁、家具が濡れてしまった場合、それらの張替えや買い替え費用が発生します。
さらに、火災保険に未加入で、かつ住宅ローンが残っている状態で大きな損害が発生した場合、住宅ローンの支払いを続けながら、修理費用や仮住まいの費用も負担しなければならないことがあります。台風、豪雨、豪雪、竜巻など、さまざまな災害に備えるために火災保険に加入していれば、損害分は保険で補償され、生活の再建が可能となります。
近年、台風や洪水などの自然災害の発生数は温暖化の影響もあり、世界的に増加傾向にあります。河川や海の近く、山・崖の近くに住んでいる方は、自然災害による損害のリスクが高まります。また、一見すると安全そうな住宅街でも、ハザードマップを確認すると災害リスクが高い地域であることが分かる場合もあります。火災保険に加入する前にハザードマップを確認し、自宅付近の災害リスクを理解した上で、必要な補償を決めることが重要です。
火災保険は、住宅や家財に対する損害を補償するための保険です。
「まれにしか起きない火災のために、加入する必要があるのか」と疑問に思う方もいるかもしれません。では、火災保険に加入する必要性はどこにあるのでしょうか？
例えば、火災保険に加入しないまま火災などによる損害を受けた場合、どのようなリスクが懸念されるのか考えてみましょう。
火災保険は、火災による住宅への損害だけでなく、落雷や爆発、台風、豪雨、豪雪などによる損害も補償対象としています。そのため、火災以外の災害によるリスクも含めて、詳細に検討する必要があります。
・ 隣家の火災に巻き込まれた場合のリスク
火災は、自宅からだけでなく、他の建物や集合住宅のほかの部屋からも発生することがあります。例えば、隣家から出火してその火が自宅に燃え移った場合、「隣家からの火だから隣家に責任があるのでは？」と考えるかもしれません。しかし、この場合でも隣家に損害賠償を請求できないことがあります。
これは失火責任法という法律で、「失火による火災では重大な過失がある場合を除いて賠償責任を負わない」と定められているためです。つまり、隣家からの“もらい火”で火災が起きた場合でも、自宅の損害は自己負担となりますが、火災保険に加入していれば、自宅と家財の損害が補償されます。
・自宅から火災を起こした場合のリスク
火災で自宅や家財が焼失した場合、引っ越しや住宅の建て替えが必要となることがあります。家具や家電も新調しなければなりませんし、火事の後に残ったものを片付ける費用も必要です。保険会社によっては、緊急時の仮住まい費用や残存物の片付け費用、住宅の建て替え費用などをオプションで用意していることもあります。
火災保険は、建物や家財が損害を受けた際に保険金が支払われる保険です。
マンションや賃貸住宅など、住宅の形態に関係なく加入することができます。
保険会社によって補償対象となる災害や事故は異なりますが、一般的には火災のほか、台風などの風災・雪災・洪水などの水災による浸水被害や盗難による損害などもオプションで補償が付帯されます。
火災保険の補償範囲は「建物」と「家財」に分けられます。
建物には、門や塀、物置など建物に付属するものも含まれます。
一方、家財の補償を含む場合には、家具、家電製品、衣類など生活に必要な動産が補償の対象となります。
さらに、保険会社によっては、損害が生じた際に発生する臨時費用も補償される場合があります。火災保険は、住宅に関するさまざまな損害を幅広く補償する保険です。
日本ではがんが主な死因となっています。高齢になるほどがん罹患リスクが高まるため、将来の治療費に備えることが重要です。
加入を検討する際には、がん治療や保険料払込免除特約の条件、保障内容と保険料のバランスを考慮しましょう。
比較サイトを利用して調べることも可能ですが、自身の収入やライフスタイルに合った保険を選ぶためには是非ご気軽にご相談ください。
がん保険を選ぶ際には、3つのポイントを意識することが大切です。
①入院を伴わない治療も保障されるか
医療技術の進歩によりがんの治療方法が多様化していますが、がん保険の給付条件は商品ごとに異なります。
そのため、条件をよく確認せずに加入すると、治療方法によっては給付の対象外となることがあります。
治療方法が入院から通院主体に移行してきているので、上記のように入院を条件とせずに給付を受けられる保障があるかどうかをしっかりと確認しておくことが大切です。
加入や見直しを検討する際には、通院による治療でもしっかりと保障を受けることができるかを確認するようにしましょう。
②保険料払込免除特約があるか
保険商品には、被保険者が一定の状態になると保険料の支払いが免除される「保険料払込免除特約」が付加できるものがあります。
がん保険でもこの特約が適用され、がんと診断されるとその後の保険料が免除されます。
経済的な負担を軽減するためには、この特約の有無を加入前に確認し、細かな要件についても保険商品によって異なるため注意が必要です。
③必要な保障と保険料のバランスは適切か
がん保険の給付金内容や受け取り回数、給付金額の上限は、保険会社や商品によって異なります。特約を追加して保障内容を増やしたり、給付金の額を選べる保険商品もあります。
一度加入すると継続した保険料の支払いが必要となってくるため、慎重に検討しましょう。