現代を生きる私たちにとって、病気のリスクは全員にあります。
リスクの捉え方は「病気になること」「病気になった場合の精神的、経済的負担」「家族への負担」などのように様々あります。

特に経済的負担には、「入院関連費用」「治療や手術費用」「働けなくなった場合の生活費」などが考えられますが、

十分な経済力があればいざ病気になっても問題ないかも知れませんが、そうでない場合は保険で備えるという考えがあります。

いつかかるかわからない病気へのリスクに対して貯金することをあまり意識しない方が多いですし、いざ貯金するにも時間がかかるからです。

様々な不安がある中で、保険商品の種類も数多くあるため、「複雑でよくわからない」という声が多いのも事実です。
また、時代とともに保険も進化しているのでさらに複雑化しています。
まずは「自分の不安要素は何か」について考えると、検討すべき保険商品は自然と絞り込まれてくるかもしれません。

とはいえご自身だけでなくご家族も含めたライフプランに関わってきますので、保険の窓口で相談されるのが良いかと思います。

具体的な保険の検討ではなく、まずはご興味を持たれたところからも、いつでもご相談をお待ちしております。

健康に生活している時に、病気のことを考える機会は少ないと思います。
しかし病気にかかってしまうと働けなくなるリスクがあるので、いざという時にご自身が困らないように対策を立てることが重要になります。

そのためには、勤務先規程や年金制度についてお勤めの会社に確認することや、公的医療保険制度について理解を深めていきましょう。

現代社会において、医療技術発展が果たす役割は非常に大きいです。
数十年前まで不治の病だった「がん」も完治する確率が高まりました。
病気になった時を想定して適切な治療を受けるという選択肢ができるように、健康な時から準備することがベストかもしれません。

傷害保険と医療保険の大きな違いは保証範囲になります。

医療保険：

病気などをした場合の負担軽減のために加入する保険です。

入院・手術が必要になった時に入院給付金・手術給付金や保険金を受け取れます。また、退院後の給付金も出ます。

傷害保険：

けがをした場合に給付金を受け取れる保険です。病気は補償外となります。

けがでの入院や手術だけでなく、通院のみでも給付金が出ます。また、死亡や後遺障害状態になった際にも給付金を受け取れます。

日本内外を問わず、日常生活・仕事・レジャーや旅行中などいろんな場面での怪我を補償します。

※ただし、傷害保険におけるけがの条件があり、それは「急激かつ偶然な外来の事故」によることです。

  例として、日焼けや腰痛、内的な要因による病気が原因で転倒しけがをした場合等は対象外となります。

医療保険のご加入を考える上で、公的医療保障ではどこまでカバーできるのでしょうか。

病気やケガで入院をした場合、医療費だけでなく差額ベッド代や食事代、生活雑費、先進医療費など、さまざまな費用がかかります。

入院や通院、手術に伴い公的医療保障で賄われる部分、自己負担する部分、また医療費以外に必要な費用はどのようになるのかを理解しておきましょう。

入院にかかる主な費用と公的医療保障内容

公的医療保険の加入が義務付けられているため、70歳未満の人が入院した場合、一回の入院にかかる自己負担額は、「医療費の3割 ＋ 医療費以外の出費」です。

もちろん、病気やケガの種類、入院する病院によって費用は異なりますが、入院にかかる一般的な費用項目は以下となります。

入院にかかる費用：

入院基本料、食事代、差額ベッド代、先進医療費、日用品費用、入退院通院交通費など

「高額療養費制度」「傷病手当金」について

公的医療保障では、入院時の医療費の負担を保障する制度として「高額療養費制度」「傷病手当金」があります。

高額療養費制度とは、個人の所得によって1ヵ月間の医療費の上限額が決められていて、その上限を超えた分の払い戻しが受けられます。

傷病手当金は、働けない期間の所得を保障します。傷病手当金について詳しくは、2023年3月21日のトピックスをご参照ください。

公的医療保障にすでに加入している私たちは、毎月、もしくは年間の保険料を支払い、給
金を受けることにより医療費の負担を抑えることができています。
特に健康保険などの公的医療保険は、保険証を用いれば患者が負担する医療費は70歳未満
の現役世代は原則3割で済む仕組みです。
日本ではこうした公的な医療保険制度への加入が義務付けられており、加入できる医療保
険は年齢や職業などによって異なります。
今回はそちらについて、説明していきます。

まず、医療費負担の割合は下記の通りです。
・70歳未満 3割
・70～74歳/6歳未満 2割（現役並み所得者は3割）
・75歳以上 1割（現役並み所得者は3割）

■職域保険
職域保険は、サラリーマンや公務員、一部の自営業者が対象となる保険で、企業の従業員
などが対象の「一般被用者保険」と主に公務員を対象とした組合や共済制度である「特定
被用者保険」の2つに分類できます。

■地域保険
地域保険は、職域保険に属さないすべての人が対象となっており、75歳以下の自営業者や
個人事業主、フリーランス、主婦（主夫）などが加入する「国民健康保険」と、75歳以上
の人が対象となる保険ですが、前期高齢者（65～74歳）の人で所定の障害を持つ人も加入
可能な「後期高齢者医療制度」の2種類に分類できます。